訪問看護を受けられる人の条件

介護保険の訪問看護を利用する場合

一般的に訪問看護が必要な方は、他の介護サービス（訪問介護や通所介護など）も同時に必要とすることから、多くの方が介護保険を申請し、要介護認定を受けてから訪問看護を利用しています。
要支援または要介護と認定された方は、（医療保険ではなく）介護保険を優先的に利用するよう制度上決められています。

医療保険と比べ介護保険のほうが自己負担割合が小さいというメリットもあります。
（介護保険の自己負担割合はサービス利用額の原則1割、医療保険は1～3割）
医療保険や自費の訪問看護との比較については下表をご覧下さい。

医療保険の訪問看護を利用する場合

介護保険には月間の支給限度額があるため、他の介護サービスを多く使ってしまうと訪問看護が必要なだけ利用できなくなることがあります。
医療保険には支給限度額がありません。
特に重い病気や症状の方は、医師が必要性を認めた上で医療保険の訪問看護を利用することができます。

尚、介護保険の訪問看護と医療保険の訪問看護を同時に利用することはできません。
介護保険や自費の訪問看護との比較については下表をご覧下さい。

自費の訪問看護を利用する場合

介護保険や医療保険のような公的な訪問看護には、要介護度や症状の程度、病気の種類、年齢などによって 利用できる回数や時間数に制限が設けられています。
重い病気や症状の方や、ご家族が充分に介護にたずさわれない世帯では、公的な訪問看護だけでは充分な サポートが受けられないことがあります。
そのような場合は自費の訪問看護を利用して、公的な訪問看護では足りない分のサポートを受けることもできます。
介護保険や医療保険の訪問看護との比較については下表をご覧下さい。